家づくりの費用は？注文住宅を建てるために必要な予算はいくら？内訳の相場もまとめて紹介

家づくりを考え始めたとき、最も気になるのが「家を建てるにはどのくらいの費用がかかるのか」という点ではないでしょうか。

新築の注文住宅は間取りやデザインを自由に決められる反面、費用の幅も大きいことから想定外の出費に悩まされることも。しかし、あらかじめ家づくりに必要な費用を知り、しっかりと資金計画を立てておけば予算内で家を建てることができます。

この記事では、家づくりに必要な総費用の目安や内訳についてわかりやすく解説します。さらに、現金で用意しておく金額もあわせてお伝えしますので、家づくりの予算を決める際の参考としてぜひご覧ください。

家づくりの費用を把握して予算計画を立てることが大切

家づくりの費用を土地代や建物代だけで見積もるのは要注意。外構工事や諸費用などを含めた総額を把握しておかないと、予想外の出費が重なってローン返済に圧迫されたり、希望の仕様を妥協せざるを得なくなったりすることも少なくありません。

家づくりで発生する主な費用は、以下の5つです。

特に、家具・家電類の購入費用や引っ越し代といった「その他の費用」は家が完成した後に必要になるため、予算計画の段階で見落とされがちです。時期や規模にもよりますが予想以上に大きな金額になることも多く、余裕を持って予算を検討する必要があるでしょう。

つまり、家づくりの費用には「建てる」だけではなく「住むために必要な環境を整える」ためのお金も含まれます。

全てをきちんと把握しておくことで予算計画の精度が高まり、家を建てた後も金銭的に余裕のある生活を送ることができるでしょう。

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【全国・首都圏・東北】建物の建設費用と土地の購入費用の目安

家づくりの総費用を考えるうえで、まず押さえておきたいのが「建物の建設費用」と「土地の購入費用」の相場です。

一戸建てを建てる際にかかる総費用の中で、最も大きな割合を占めるのがこの2つ。これらの金額を把握しておかないと全体の予算感が掴めず、資金計画が曖昧になってしまうこともあります。

まずは独立行政法人 住宅金融支援機構が行なった「フラット35利用者調査 2024年度集計表」をもとに、日本全国と首都圏、そしてアルスが総合住宅展示場を運営する東北圏における平均的な家づくりの費用について、以下の通りまとめましたのでご確認ください。

このように、建物の価格は地域によって大きな差はないものの、土地代はエリアによって2倍以上の開きがあることがわかります。予算を考える際はお住まいの地域、もしくは注文住宅の建設予定地の地価の平均値を確認しておくと安心です。

また、昨今の物価高騰による影響で建設費用が増加しており、建物だけで5,000万円近くかかる場合も増えています。上記のデータはあくまでも参考程度にし、ハウスメーカーや工務店に見積もりを依頼しておおよその金額を確かめるようにしましょう。

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【東北圏】平均的な費用をかけると約33坪の家が建てられる

ここで気になるのは、「平均的な費用をかけた場合どれくらいの広さの家を建てられるのか？」ということではないでしょうか。

先述の調査結果から東北圏を例に挙げると、平均的な建築費用をかければ坪数にして約33坪ほどの住宅を建てることができるようです。

東北圏における平均的な住宅面積は110.3㎡（約33.4坪）、敷地面積は293.0㎡（約88.6坪）ほど。これは全国的に見ても標準的な広さであり、建売住宅でも多く採用されている規模です。

住宅面積110㎡前後であれば3LDK〜4LDKの間取りを充分に確保できるため、4人家族でもゆとりを持って暮らせる快適な住空間が実現可能に。部屋の広さや収納スペースにも余裕があることから、子どもの成長やライフスタイルの変化にも柔軟に対応できるでしょう。

関連記事：「家を建てるために土地の広さはどのくらい必要？平均と目安をご紹介」

家づくりのプランや設備のグレードによっても価格が大幅に変わる

家づくりの費用はたとえ同じ広さの家であっても、どんなプランや設備を選ぶかによって大きく異なります。間取りの設計や住宅の構造・仕様、さらにキッチンや浴室などの設備グレードは総額に直結するため、選び方次第では平均的な費用を大幅に上回ってしまうことも。

また、ハウスメーカーや工務店が設定している標準仕様は、施工会社ごとに内容が異なります。同じ「標準仕様」でも使われる建材や設備の品質・性能に差があり、場合によってはある会社の標準仕様よりも別の会社のオプション仕様のほうが安いケースも珍しくありません。

さらに、「断熱性能や耐震性を重視したい」「デザイン性の高い内装や外壁にしたい」などのさまざまな希望を反映させるほど、追加費用が発生しやすくなります。その差は数十万〜数百万円にのぼることもあるため、理想と予算のバランスに合った選択が欠かせません。

家づくりの総費用はあくまで目安と捉え、見積もりを確認しながら柔軟に予算を調整するようにしましょう。

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家づくりの費用の内訳から考える予算とは？

家づくりの予算を考える際は、まず「どんな費用が、どのくらいかかるのか」を具体的に把握することが大切です。建物本体にかかるお金だけではなく、契約や手続きに必要な諸費用までを含めて考えることで、ようやく現実的な予算計画が見えてきます。

ここからは、建物の建設費用や諸費用の内訳について詳しくお伝えします。

建物の建設費用の内訳はどれくらい？

家づくりの費用の中で最も大きな割合を占めるのが、建物の建設費用です。全体の予算を正しく把握するためにも、この建設費用の内訳を理解しておきましょう。

建物の建設費用の内訳は以下の通りです。

例えば総額3,000万円の建物であれば、本体工事費が約2,100万〜2,400万円、別途付帯工事費が約450万〜600万円、諸費用が約150万〜300万円程度。内訳を理解しておくと住宅ローンでいくら支払うのか、どのくらい現金を準備する必要があるのかなどを考えやすくなり、予算オーバーを防ぐことができるでしょう。

土地やインフラを整備する場合は別途付帯工事費が大きくなることも

別途付帯工事費の割合は建設費用全体の15～20％程度とお伝えしましたが、土地の状態やインフラ整備の有無によって大きく価格が変わることは覚えておきましょう。

何故なら土地の形状や地盤の強度、さらには上下水道・ガス・電気といったインフラの引き込み状況によって追加の工事が必要になることがあるからです。

例えば、地盤が軟弱な土地では地盤改良工事が求められますし、物置などに電気を通したい場合は引き込み工事が必要になります。

さらに駐車場や庭づくりなどの外構工事や、照明・エアコンなどの設備取付費用も別途付帯工事に含まれます。生活環境やデザイン性など、こだわり次第で別途付帯工事費が大幅に膨らむ可能性もあるため、見積もりを取る際には本体工事費だけで判断しないことが重要です。

諸費用の内訳には何がある？いくらかかるの？

家づくりの費用を考えるうえで忘れてはならないのが「諸費用」です。諸費用には契約や各種手続き、保険などにかかる費用が含まれており、細かな項目が積み重なって意外に大きな負担になります。

加えて、諸費用は現金で支払うことがほとんど。住宅ローンに含まれないことを考慮したうえで、以下のような費用が必要になることを覚えておきましょう。

例えば総額5,000万円の住宅を建てる場合、諸費用はおよそ250万〜500万円ほどが目安です。前もって準備しておかないと、契約時や引き渡し時に「思ったより現金が足りない」という事態になりかねません。

関連記事：「ハウスメーカーにカタログ等を資料請求する際の4つの注意点とは？収集のコツも解説」

【費用に関する注意点】住宅ローンに含められない費用がある

家づくりの費用を把握するうえで特に注意しておきたいのは、その全てを住宅ローンで賄えるわけではないということ。

頭金や土地代金の一部など住宅ローンの対象外となる支出も多いため、これらを現金で準備しておかないと契約や引き渡しの段階で資金が不足してしまう恐れがあります。

実際に現金で用意しておく必要がある主な費用は、以下の通りです。

つまり、「住宅ローンを組む=家づくりの全費用を賄うことができる」というわけではありません。あらかじめ現金で必要になる金額を見積もり、しっかり準備しておけば支払い前に悩む心配もなくなります。

家づくりの費用は余裕を持っておくことが大切

前もって家づくりにかかる費用の目安を調べておくことで全体の予算を把握しやすくなり、資金計画も立てやすくなります。

しかし実際には、物価の高騰や資材の値上がり、想定外の追加工事などにより、当初の見積もりよりも費用が増えてしまうことも少なくありません。

例えば、建築中に「地盤改良が必要になった」「希望していた設備の価格が上がった」といった予期せぬ出費が発生することも。さらに、引っ越しや家具・家電の購入費といった生活準備費用も、意外と大きな負担になります。

そのため、家づくりの費用は「見積もり通り」と考えるのではなく、総費用の1〜2割ほどを予備費として確保したうえで資金計画を立てるのが理想的です。余裕を持った予算を組んでおけば急な出費にも柔軟に対応でき、精神的にもゆとりを持って家づくりを進められます。

つまり、家づくりを成功させるために大切なのは、「想定外も計画のうち」と考える姿勢です。無理のない計画と充分な備えが、理想のマイホームを実現する最大のポイントだと言えるでしょう。

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