家づくりを検討していると「そもそもどのくらいの広さの土地を購入すればいいの?」と疑問を抱くこともあるかと思います。
この記事では、実際に家を建てるときに使われる土地の広さの平均や、坪数別に叶えやすい間取りの目安についてご紹介します。
また、土地探しをするときに注目したい広さ以外のポイントもまとめました。土地選びは理想の家へ近づくための大切な第一歩ですので、ぜひ参考にしてください。
土地の広さを表す単位は平方メートル以外に「坪」と「畳」もある
多くの場合、土地の広さは平方メートル(㎡)で表記されていますが、「坪」や「畳」といった単位が使われることもあります。
まずは、それぞれどのような単位であるのか解説します。
「1坪」はどのくらいの広さ?
1坪は約3.30578平方メートル(㎡)。1平方メートルとは1辺の長さが1メートルの正方形の面積です。坪数ごとに分けて、どのくらいの広さか見てみましょう。
1坪 | 約3.30㎡ |
5坪 | 約16.52㎡ |
10坪 | 約33.05㎡ |
20坪 | 約66.11㎡ |
30坪 | 約99.17㎡ |
平方メートル(㎡)で表記されている面積が何坪か知りたいときは、その面積を3.305で割って計算します。反対に坪を平方メートルで表したいときは、3.305を掛けましょう。
ちなみに、1坪を畳で表すと約2畳の広さとなります。
「1畳」はどのくらいの広さ?
1畳は約1.62平方メートル(㎡)です。畳は、部屋の広さを表すときによく用いられる単位のこと。畳数別にどのくらいの広さになるのか、目安をまとめました。
1畳 | 約1.62㎡ |
5畳 | 約8.1㎡ |
6畳 | 約9.72㎡ |
8畳 | 約12.96㎡ |
10畳 | 約16.2㎡ |
また、1畳は畳一枚分の広さとして知られていますが、実際には、畳のサイズにはいくつか種類があるため、不動産業界のルールとして「1畳=1.62㎡以上」と定められています。
家を建てる土地の広さの平均は?
住宅金融支援機構が2024年7月に実施した「2023年度 フラット35利用者調査」には、住宅面積(建物面積)の全国平均として、以下のデータが記載されていました。
- 注文住宅の全国平均は119.5㎡(約36.1坪)
- 建売住宅の全国平均は101.6㎡(約30.7坪)
土地と住宅がセットで販売されている建売住宅に比べると、一からオーダーメイドで家をつくる注文住宅の方が、住宅面積(建物面積)は広い傾向にあります。
実際には地域によっても面積の平均値は異なるため、参考値としてご覧ください。
【参考】住宅金融支援機構|2023年度 フラット35利用者調査」
家を建てる土地の広さと価格の関係
土地の価格については「広ければ広いほど高くなるのでは?」と思われるかもしれません。しかし、実のところ、広さだけで価格が決まることはありません。むしろ、土地が広かったとしても、住宅用地として売りにくい(需要が低い)場合は、価格も安くなります。
具体的には、面積の他に以下の点が土地の価格に影響します。
- その土地があるエリア
- 土地の向き
- 土地の形状
- 周辺環境(商業施設の充実度・交通の便が良い)
- 道路幅(道路幅が狭いと車の運転がしづらいため人気が落ちる)
- 学区の人気度・学校までの距離
上記のように、土地の価格は広さだけでなくさまざまな要素によって決まっているため、優先したい条件がある場合は、土地を探す前に書き出しておくことをおすすめします。
そのうえで、予算とのバランスを見つつ、最適な土地を選ぶことが大切です。
家を建てる土地は建ぺい率・容積率・住居人数もふまえて選ぼう
家を建てるための土地を選ぶときには「建ぺい率」「容積率」「住居人数」の3つにも注目しましょう。
建ぺい率
建ぺい率とは、土地面積に対する建築面積の割合のこと。具体的には、「その土地にどの程度の広さの建物を建てられるか」が、建ぺい率によって定められています。
建ぺい率は以下の計算式で求めることが可能です。
仮に、建ぺい率が40%の土地の場合、100㎡に対して40㎡の建物を建てられる計算です。
上記のことからわかるように、たとえ広い敷地の土地を購入しても、スペースをギリギリまで使って家を建てられるわけではありません。その地域で定められている建ぺい率によっては、理想とする規模の家を建てられないこともあるという点を理解しておきましょう。
容積率
容積率とは、土地面積に対する延べ床面積(建物面積)の割合のことです。
※延べ床面積(建物面積)とは、各階の床面積の合計を足したもののこと。
容積率は以下の計算式で求めることが可能です。
仮に1階が80㎡、2階が60㎡の家があった場合、延べ床面積は140㎡です。土地面積が100㎡だと仮定すると、容積率は140%となります。
この容積率は、建物に収容する人数を調整し、そのエリアの過密化を防ぐためのもの。地域ごとに定められた容積率を超える家は建てることはできません。
住居人数
一緒に暮らす家族の人数によっても、快適に暮らせる家の広さは異なります。
国土交通省が公開している「住生活基本計画(全国計画)」には、健康で文化的な生活をするために最低限必要な居住面積(建物面積)として、以下の数字が記されています。
- 単身者(1人暮らし):25㎡
- 2人以上の世帯:10㎡ × 世帯人数 + 10㎡
4人家族の場合、50㎡となるため約15坪です。とはいえ、この数字は最低限の広さであるため、実際に暮らすとなると狭いと感じるかもしれません。「住生活基本計画(全国計画)」には、豊かに暮らすための水準として、以下も記されています。
- 単身者(1人暮らし):55㎡
- 2人以上の世帯:25㎡ × 世帯人数 + 25㎡
4人で暮らす場合、125㎡となるため約38坪です。
もちろん、実際に必要な家の広さは、家族のライフスタイルや各自の個室が欲しいかどうかによっても異なります。そのため、あくまで目安として参考にするとよいでしょう。
※このデータでわかるのは目安となる居住面積です。必要となる土地の広さは、建ぺい率などを考慮して、計算する必要があります。
【参考】国土交通省|住生活基本計画(全国計画)
土地の広さ別!間取りのイメージとは?
土地の広さによって、建てられる家の間取りも変わってきます。
極端な話ですが、建物を建てられるスペース(建築面積)が20坪ほどの土地に「駐車場と庭を作って、間取りは4LDKにしたい」と思っても、叶えることは難しいといえるでしょう。
この項目では、建物を建てられる土地の広さ(建築面積。建坪と呼ばれることもある)別に、間取りのイメージをお伝えします。ただし、実際には、土地の形や一部屋の広さなどによっても、対応できる間取りは異なるため、あくまで参考程度にご覧ください。
関連記事:「家を建てる時の間取りの決め方は?注文住宅でやりがちな失敗例と注意すべき2つのポイントを紹介」
20坪の土地に家を建てる場合
土地の広さが20坪の場合、コンパクトな一軒家を建てられます。間取りは2LDK~3LDKが目安です。居住空間を増やしたい場合は、2階→3階建てにしたり、ロフトを設けたりするなど、横ではなく縦に伸ばす傾向が多く見られます。
また、多くの場合、車は1台駐車することが可能です。(間取りによっては2台も可)
土地のスペースが限られているため、ビルトインガレージ(建物の一階部分に組み込まれた、車を格納するスペース)を作るパターンも検討するとよいでしょう。
30坪の土地に家を建てる場合
30坪の土地は建売住宅の平均的な広さです。子どものいる4人家族であっても、ゆとりを持って暮らしやすいでしょう。
LDKや各部屋のスペースを広々と確保して3LDKの間取りにする他、「LDKをコンパクトにする+子供部屋を4.5畳にする」などの工夫があれば、4LDKの間取りも叶えることが可能です。
また、土地の広さが20坪の場合と同じく、住居空間を増やしたい場合は、3階建てにするなど縦に伸ばすパターンが多く見られます。
40坪の土地に家を建てる場合
土地の広さが40坪の場合、4LDK~5LDKの間取りが中心です。建てられる家のプランのバリエーション幅も広がるため、より理想のイメージを具現化しやすいでしょう。
例えば、ウッドデッキやガーデニングスペースなど、趣味のためのスペースも確保でき、ウォークインクローゼットや書斎などの希望も叶えやすいです。また、6畳ほどのスペースが必要だといわれるアイランドキッチンも、設置を検討しやすくなるでしょう。
50坪の土地に家を建てる場合
50坪の土地があれば、4~5人家族+祖父母が一緒に住める十分なスペースを確保できます。
希望すれば、完全分離型の二世帯住宅も建てることも可能です。
40坪に比べて、さらに自由度の高い間取りにできるため「広い庭が欲しい」「車を駐車したい」「収納スペースをたくさん作りたい」などの希望も叶えやすいでしょう。
60坪の土地に家を建てる場合
60坪は、建売住宅の平均的な広さ(約30坪)の約2倍の面積です。
庭や駐車場を広く確保しつつ、住宅の中にも収納スペースやワーキングスペース、ゲストルームなどをつくれる広さ。また、人数にもよるものの「家族全員分の個室を用意したい」という願いも、60坪あれば叶う可能性は高いでしょう。
ちなみに、住宅展示場のモデルハウスは、60坪ほどのサイズで建てられていることが多いです。
家を建てるための土地を選ぶ際に見ておきたいポイント
家を建てるための土地を選ぶときに、見ておきたいポイントは広さだけではありません。
具体的には、予算や庭・駐車場の希望、住宅の条件などによっても、相性の良い土地は変わってきます。各項目に分けて、わかりやすく解説していきます。
予算内に収まるか
土地に資金を使いすぎてしまうと、建築工事にお金を掛けられなくなってしまう可能性が考えられます。そのため、土地探しの段階から、家づくりの予算は明確にしておきましょう。
ちなみに、土地を購入する際にかかる費用は、土地代だけではありません。一例を見てみましょう。
- 登記費用
- 仲介手数料
- 手付金
- 印紙税
- 不動産取得税
また、土地の形状によっては、別途費用がかかる特殊な工事を行う必要があります。例えば、高低差がある土地の場合、土地そのものの費用は安い傾向があります。しかし、高さを揃えるための工事が必要になれば、トータルで必要な費用は高くなることも…。
このように、さまざまな費用がかかることをふまえた上で、予算内に収まる土地を選びましょう。
住宅の条件に合うか
土地の形や広さによっても、建てられる家の間取りや大きさは異なります。そのため、土地を探す前に、希望する間取りなどの条件を明確にしておきましょう。
また、ハウスメーカーや工務店に、家づくりと土地探しを合わせて依頼する方法もおすすめです。土地探しを得意としている会社も多いので、依頼者が理想とする住宅の条件をふまえた上で、希望に合った土地を探してもらうことができます。
ただし、ハウスメーカーや工務店によっては、土地探しに対応していない会社もあるため、事前に確認しておきましょう。ハウスメーカー・工務店に土地探しを依頼するメリットと注意点は以下の記事にまとめていますので、ぜひ参考にしてください。
関連記事:「土地探しをハウスメーカーに任せるメリットは?注意点・デメリットも解説」
庭や駐車場のスペースが必要か
家そのものだけでなく、庭や駐車場のことも考えた上で、土地を探すことも大切なポイントです。例えば「どのくらいの広さの庭が欲しいのか」や「何台車を駐車したいのか」によっても、敷地として必要な土地の面積は変わってきます。
とくに、駐車場に関しては、以下のような点において後悔するパターンも見られます。
- スペースが狭くて車の出し入れがしにくい
- スペースが狭くて荷物の積み下ろしが大変
- 駐車場から玄関までが遠い
- 来客用の駐車スペースを作ったが使わなくてもったいない
例として挙げたように、駐車場の広さや位置によって、日々の生活に不便な状況になることも考えられます。そのため、所有している車のサイズや数も考慮した上で、必要な土地の面積をイメージすることをおすすめします。
予算や住宅の条件もふまえて土地の広さを決めよう
「2023年度 フラット35利用者調査」によると、注文住宅を建てるときの住宅面積(建物面積)の全国平均は119.5㎡(約36.1坪)です。しかし、実際には、希望する間取りや住居人数によっても、快適に暮らせる広さは異なるため、平均値に影響を受け過ぎる必要はありません。
とはいえ「理想の家に合う土地の広さが想像つかない」という方もいらっしゃるかと思います。そのような場合は、土地探しに対応しているハウスメーカーや工務店に依頼する方法がおすすめです。
ハウスメーカーや工務店は家づくりのプロですので、希望の家の条件を聞いたうえで、必要な面積を計算して、土地を探してくれるでしょう。土地探しや家づくりのことでお悩みであれば、一度相談してみてはいかがでしょうか。
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